週刊アカシックレコード

今週発売！：週刊アカシックレコード020513

■「銃規制」が招く銃乱射事件(3)〜週刊アカシックレコード020513■
米国でいまさら日本のように銃規制を強化しても、犯罪防止に役立たないことは明らかだ。なんら実効性のない銃規制法案の成立をヒステリックに叫ぶ米国内の勢力は、党利党略で動いているのではないか。

【今週発売！】
拙著『龍の仮面(ペルソナ)』は、本日2002年5月13日、紀伊國屋書店新宿本店に「搬入」されます。が、いつ店頭に「並ぶ」かは(書店側の判断次第なので)不明です。13日夕方かもしれませんし、14日かもしれません(15日は本店は休みですので、新宿においでになる皆さんは15日は避けて、14日か16日においで下さい。新宿「南」店は「紀伊國屋(本店)売り上げベスト10」にあまり関係ないので、たとえ15日に営業していても、おいでにならないようお願い致します)。
本店においでになる前には
↓
Tel: 03-3354-0131
↑
で「『龍の仮面(ペルソナ)』ありますか」と御確認下さいませ。筆者は14日、16日に(南店でなく)本店に行く予定です(15日には動きません)。

【該当者は数名〜クイズのヒント】
拙著発売記念の「お宝(簡易装丁本)プレゼントクイズ」 < http://plaza12.mbn.or.jp/~SatoshiSasaki/dragon/quiz.html > はただいま受付中(5月末まで)で、賞品の簡易装丁本も6冊(2組分)確保できました(もしかすると、あと1組分用意できるかもしれません)。
で、ぜひ正解をお出し頂きたいので、ヒントを差し上げます：

「正解」の女優さんは、ハリウッドで活躍している有名な方です。日本中どこでもレンタルビデオ屋さんには、そういう女優さん数十人の主演作品が置いてありますが、そのうち半数は年齢と人種により該当しないことは、明らかです。たとえば『ダブル・ジョパティ』のアシュレー・ジャッドは魅力的ですが(「正解」の人と比べて、必ずしも有名とは言えないうえに、実年齢はともかく)「20代に見えない」のでアウトです(小説の中のヒロインは18歳で登場し、28歳まで)。
第一章に書かれたヒロインの体格をあてはめると、さらに半数が消えます。そして、第三章までお読みになると、最近台頭著しい若手女優の「あの方(とあの方)」は該当しない(から、正解は残り数名のうちのだれか)と思われるはずです。
少なくとも第三章まで読んだうえで応募なさるようおすすめします。応募は3人1組でしかできませんから、応募メールの送信前には「パートナー」の方のご意見もお聞き下さいませ。1人で考えてわからないこと(たとえば女優さんの体格など)でも、ほかの人に聞けば簡単にわかるかもしれませんので。

「お宝」プレゼントQ → < http://plaza12.mbn.or.jp/~SatoshiSasaki/dragon/quiz.html > 
■「銃規制」が招く銃乱射事件(3)〜平和ヒステリー■
【前回、前々回の記事 < http://plaza12.mbn.or.jp/~SatoshiSasaki/y2002/nra.html > から続く。】

●「偶然」よりも「作為」●
数学の統計学・確率論の世界では、あまりありそうにない珍しい事件が連続して起きることを偶然とは呼ばず「作為」というらしい。

1999年の米コロンバイン高校乱射事件は「偶然」銃規制運動に有利な形で、全米ライフル協会(NRA)の年次総会の直前に総会会場と同じ州で起きた。2002年の独エアフルトの事件は逆にNRAに有利な形だったが、これまたNRA総会の直前に起きた。その直後には、NRAに不利な銃乱射(強盗)事件がNRA総会の最中に、1999年と同様に総会会場と同じ州で起きた。2番目と3番目の事件の順序が逆なら、筆者はすべて偶然と思ったかもしれない。

が、3番目のローリンの銃乱射強盗事件は、準備なしに短時間で起こせる。2番目の事件がNRA(の年次総会)に有利に作用することを懸念する(自称)銃規制運動家の工作員があわてて起こそうとしてもなんとかなる。他方、エアフルトの2番目の事件は、1番目のコロンバイン高校の事件ほどではないにせよ、ある程度入念な準備が要る。米国内で銃規制派に有利な事件が起きたからといって急にドイツに工作員を送って乱射事件を起こすことなどできない。

結局NRAの年次総会の前後に起きたこの3つの乱射事件は、コロンバイン、エアフルト、ローリンの順で起きた。この3つすべてとは言わないが、そのうちのどれかは巨大な政治勢力の陰謀工作であった可能性が高い。3つともすべて単なる偶然ということは「数学的には」ありえないのだから(2000年は、コロンバイン高校事件を受けて銃規制を求める世論が高まっていた時期で、とくに年次総会前後に「特大の乱射事件」は必要なかった？ようだ。が、その後、米議会で銃規制法案が次々に挫折したため？か、2001年3月にカリフォルニア州の高校で生徒による、死者2名、負傷者13名を出す「大型」銃乱射事件が起きた。5月のNRA総会の2か月前だったが、年次総会の会場はミズーリ州だったので、なんとも言えない。コロンバイン高校事件以後、銃規制自体は進まないが、学校の警備は強化されているので「第二のコロンバイン」級の大型事件を米国内で都合よく総会直前に「起こす」ことはだれにもできなかった、と見るべきか)。

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●銃規制しなくても中国よりは治安がいいアメリカ●
もちろん、いちばん疑わしいのは、銃規制運動を有利に導いたコロンバイン高校事件だ。

だいたい、銃規制運動というのは(乱射事件の被害者の感情論を排して)冷静に考えてみると、あまり意味のない運動だということは、だれにでもわかるはずだ。

たとえば「本日ただいまより銃の所持は違法だ。持っている者は銃を政府に差し出せ。差し出さない者は逮捕する」という法令が公布されると、正直な善人は銃を差し出すだろうが、強盗を計画している悪党どもは逮捕覚悟で銃を持ち続けるだろうから「善人は丸腰になり、悪人は銃を持ったまま」となるので、銃犯罪の防止には役に立たないどころか逆効果だ。そんな銃規制法を作っていったいなんの意味があるのだ?

たしかに、米国の治安は日本よりは悪い。が、それを理由に日本から米国への転勤や留学を取りやめた日本人を、筆者は1人も知らない。おそらく観光客も含めて、治安を理由に渡米を中止した日本人など(すくなくとも2001年の米中枢同時テロ以前には)皆無だろう。

米国の銃犯罪発生率は、日本やドイツよりは高いがイタリアとはほぼ同じで、他の先進国と比べてそれほど高いわけでもない(『プロファイル研究所』サイトの「全殺人に対して銃を使用した殺人の占める比率」→ < http://pine.zero.ad.jp/~zac81405/crime_international.htm > や「銃を野放しにしている州(右)の方が犯罪が減っている」ことを示すグラフや「ここ10年のみに限定すれば、銃の増加量と犯罪の発生率は関係ないこと」を一目瞭然に示すグラフ→ < http://pine.zero.ad.jp/~zac81405/gun_shooting.htm > を参照)。

米国の銃犯罪が他国に比べて格別多いように見えるのは、米国では(中国などと違って)報道の自由があって(中国なら問題にもならないような小規模の)銃乱射事件をいちいち報道することと、ハリウッド映画が銃撃戦の場面を世界中に配給していることによる(米軍の規律は中国軍、ロシア軍よりはるかに高く、軍用銃を横流しするような愚かな兵士は米軍にはほとんどいない。が、中国やロシアの軍人の規律は貧富の差の拡大や給与の遅配もあってガタガタで、武器の流出はあとを絶たないから、中露の治安の悪さは米国の比ではない)。

つまり、銃規制など強めなくとも、米国の治安は中露よりはいいし、また米国の治安を日本並みによくしようと思って銃規制を強化しても「悪党が所持し続けるだけ」で意味はないのだ。だから、「銃規制運動」の目的は、実は銃犯罪をなくすことではない。

それは、銃犯罪の被害者遺族の感情を煽って利用して、NRAを悪者に仕立てて、たたいて、共和党や保守派に打撃を与えるための運動なのだ。

ハト派、平和主義者、非武装論者は常に善良で、絶対に人の命を大切にする……などという「定理」は、人類史上一度も検証されたことのない「神話」である。もしかすると「ハト派こそがいちばん残酷な悪党」という可能性だって、ないわけじゃない。つまり

「一般市民が銃規制運動をしたくなるような(米国の学校での)大型の銃乱射事件はすべて、某銃規制運動家が起こした」
「銃規制運動さえなければあんな悲惨な事件は起きなかった」

かもしれないのだ(これに類似した発想の「とんでも」な仮説として、田中宇による「テロをわざと防がなかった大統領」 <http://tanakanews.com/c0124wtc.htm> がある。2001年9月の米中枢同時テロを「おちょくった?」この説は、田中が「軍事音痴」であるため、紋切り型の「タカ派批判」の色彩がないわけでもないが、筆者の「ハト派批判」と読み比べると興味深いかもしれない)。

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●「反核ヒステリー」に酷似した反応●
筆者は「(事実上、悪党の銃の不法所持はそのままで)善人の銃だけ取り上げよう」というこの銃規制運動の欺瞞(偽善)を思うとき、かつて1980年代、事実上、悪党(ソ連)の核兵器を含む軍備増強や西欧侵攻の脅威を不問に付して、それを抑えるための米国のINF(欧州中距離核ミサイル)配備「だけ」に反対した、日米欧の「反核運動」を連想せざるをえない。

80年代、日本でも「音楽家の反核運動」「文学者の反核運動」などが「業界別」に盛り上がり、「レーガン米大統領(共和党)の進めるINF配備が進めば、核戦争が起きこの世の終わりが来る」と言わんばかりの「進歩的な」平和主義の主張が広く行われ、少なからぬ国民の支持を集めたし、欧米でも同様だった(朝日新聞1985年1月3日付朝刊12面、1月9日付朝刊4面、5月12日付朝刊7面)。

結局米国のINFは配備されたが、この世の終わりは来ず、日本を含む西側自由世界は平和も自由も繁栄も失わなかった。ただ、ソ連と東欧に「社会主義の終わり」が訪れ、ソ連のスパイ機関KGBと彼らに雇われていた西側諸国の進歩的文化人(スパイ文化人)の繁栄が終わっただけだった。

もはや歴史の審判は下った。INF配備に反対した反核運動は明らかに間違いであり、たとえ有害でなくとも無益だった。が、それについてこの運動を主導した(日本の)文化人が謝罪や反省の言葉を述べたという話は、ついぞ聞かない。

それでいて、彼らのなかには「日本政府は過去の侵略戦争について謝罪と反省を表明すべき」などと言う者がいるのには呆れる。自分ができないことをなぜ他人に要求できるのか(この「恥知らず」め！)。

銃規制運動も反核運動も、極めて幼稚で情緒的な運動であり「とにかく武器は悪いものだからなくせばいい」という「偏見」に基づいて、実効性や副作用や(スパイ工作の)背後関係も考えずに「無邪気にはしゃぎまわった」だけではないのか。

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●ハマスに聞け●
もしも「中東のCNN」ことカタールの衛星放送「アルジャジーラ」に米国人が出演して「32個の爆弾と4挺の銃で完全武装した少年たちの学校襲撃計画でも、銃規制法さえあれば防げる」などと発言したら、ウサマ・ビンラディンやイスラム過激派の連中は腹を抱えて笑い出すのではないか。

コロンバイン高校でもエアフルトでも、10代の子供が乱射ののち自殺している。仮に両事件ともに、米国の巨大な政治勢力の陰謀だったとしても、はたして10代の少年を大量虐殺ののち自殺するように指導することなどできるだろうか……とお疑いの向きは、ハマスなどのイスラム過激派に聞けば御納得頂けよう。

彼らはパレスチナで10〜20代のアラブ人の若者、いや少年少女に爆弾を持たせてイスラエルへの自爆テロを何度もやらせてきたのだから。

米独の高校の銃乱射事件は、いずれも若者(少年)が犯人で、また最後に犯人が自殺するという点で、ハマスらがやらせてきた「自爆テロ」とそっくりではないか。

若者をだまして自爆テロに駆り立てる「マインドコントロール」のテクニックは現に(中東に)存在し、実用化されていることは間違いない。

それと同じテクニックが、米国政府(CIAや国防情報部)のみならず「民間人」(反NRAの銃規制運動)に使われたとしても、べつに驚くにはあたるまい。
　(敬称略)

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